転職時にボーナスで損をしないベストスケジュールとは？確認ポイントや注意点を解説

転職の際にボーナスで損をしないスケジュール

転職でボーナスをもらい損ねないようには、ボーナス時期から逆算した転職スケジュールを立てることが重要です。夏、冬のボーナスそれぞれもらってから転職できる具体的なスケジュール例を見てみましょう。
 

夏のボーナスの場合

夏のボーナスをもらってから退職するスケジュール例は以下の通りです。



夏のボーナスをもらってから退職する際には、7月に退職、8月に転職先への入社を合わせるのがおすすめです。夏のボーナスは、6月に支給されることがほとんど。そのため、6月に夏のボーナスをもらってから退職に向けて動き出すことが最も効率が良いと考えられます。
 
また、転職先でもらう冬のボーナスについては、賞与査定期間の半分以上を就業することになるため、入社したばかりでボーナスがもらえないという事態も避けられるでしょう。退職届の提出や引き継ぎを考慮すると、5月あたりに内定がもらえるスケジュール感で転職活動を進めましょう。
 

冬のボーナスの場合

冬のボーナスをもらってから退職するスケジュール例は以下の通りです。



冬のボーナスをもらってから退職するためには、1月に退職するスケジュールが効率的であると考えられます。そのため、11月ごろに内定をもらえるような転職活動のスケジュールで進めましょう。
 
ただし、1月に退職をする際には、年末年始の長期休暇で十分な引継ぎ期間が確保できない懸念があることも念頭に入れておく必要があります。あらかじめ引継ぎ項目をまとめておく、引継ぎ用の資料を準備しておくなど、計画的な行動がポイントです。

ボーナスで損をせずに転職するための確認ポイント

ボーナスで損をせずに転職するには以下のポイントを押さえておきましょう。

• 現職のボーナス支給規定
• ボーナスの算定期間
• ボーナス支給時の在籍の有無

現職のボーナス支給規定

これまで紹介してきたスケジュールについても、企業によってルールが異なるため当てはまらない場合もあります。ボーナスの支給時期はもちろん、ボーナスの査定期間、支給条件などを就業規則から確認しておきましょう。
 
例えば、勤続年数が短すぎる場合、そもそもボーナスが支給されない、または支給額が少ないこともあります。その場合は、現職でのボーナスを諦めて、早めに転職した方がよい場合もあります。転職タイミングでボーナスを損しないために、あらかじめ就業規定をしっかりと確認しておきましょう。
 

ボーナスの算定期間

ボーナス査定期間中の会社や部署の業績、個人の評価によって、ボーナスの金額が決まるのが一般的です。そのため、査定期間中に欠勤や転職によって在籍していない日があれば、ボーナスが減少する企業がほとんどです。
 
さらに、企業によっては、査定期間中に少しでも在籍していない日がある場合、ボーナス支給の対象外になるケースもあります。ボーナス支給日だけでなく、査定期間も考慮して転職のスケジュールを立てるようにしましょう。
 

ボーナス支給時の在籍の有無

ボーナス支給時に在籍をしていない場合、ボーナスが支給されないことがほとんどです。ボーナス支給日よりも前に退職してしまうと、どれだけ査定期間中に業績や評価を上げてもボーナスが支給されない可能性があるので注意が必要です。
 
また、在籍していても退職届を受理した段階でボーナス支給の対象外としている企業もあるため気をつけましょう。就業規程を確認するのはもちろんですが、分かりづらかったり、見落としたりしてしまうことも少なくありません。そのため、就業規程がわからない場合はボーナス支給後に退職届を出すのが無難でしょう。

ボーナスをもらってから転職をする際の注意点

ボーナスで損しないように転職をしたいのはもちろんですが、以下の注意点に気をつけなければ思わぬトラブルや転職のチャンスを逃してしまうことになりかねません。
 
ボーナスをもらってから転職をする際の注意点

• 退職の申し出はボーナス支給後にする
• もらい逃げにならないように引き継ぎをきちんとする
• ボーナスにこだわりすぎてチャンスを逃さないようにする

退職の申し出はボーナス支給後にする

退職の申し出はボーナス支給後にするのが無難です。なぜなら、ボーナスの支給については法的な拘束力がなく、退職の意思表示によってボーナスが減額または支給停止にされてしまう可能性があるからです。
 
実際、労働基準法では賞与については以下のように記されています。
 
法第二四条関係
 
賞与とは、定期又は臨時に、原則として労働者の勤務成績に応じて支給されるものであつて、その支給額が予め確定されてゐないものを云ふこと。定期的に支給され、且その支給額が確定してゐるものは、名称の如何にかゝはらず、これを賞与とはみなさないこと。
 
従つて、かゝるもので施行規則第八条に該当しないものは、法第二四条第二項の規定により毎月支払われなければならないこと。
※引用：労働基準法(昭和二二年九月一三日)(発基第一七号)
 
つまり、あらかじめ金額が決定しているものではなく、流動的なものであると解釈できます。そのため、ボーナスが減額や不支給になっても違反とならない可能性があります。特に中小企業では労使協定でしっかりと規定されておらず、経営者の判断によってボーナスが減額、不支給となってしまうことも少なくありません。
 
このように退職によって不当な扱いをされるのを防ぐためにも、退職の申し出はボーナス支給後にすることが無難です。
 

もらい逃げにならないように引き継ぎをきちんとする

ボーナスのもらい逃げと言われ、会社からの信頼を失わないように注意しましょう。十分な引継ぎが行われない場合や、退職申し出の後にすぐ退職するとボーナスのもらい逃げと見られてしまいかねません。退職するからといって、これまでお世話になった会社に不義理をすることは、社会人の姿勢として好ましくありません。
 
今後、形を変えて関わる可能性もゼロではないため、上司や同僚など関わった方々の信頼を裏切らないようにしましょう。退職の申し出後は少なくとも1ヶ月以上は引継ぎ期間を設けるようにスケジュールを立てましょう。
 

ボーナスにこだわりすぎてチャンスを逃さないようにする

これまで本記事ではボーナスで損しないように転職のスケジュールを立てようと解説してきました。しかし、ボーナスにこだわりすぎると、チャンスを逃すことや、現職や転職先に迷惑をかけてしまうことも少なくありません。転職活動は、時期や巡り合わせに大きく左右されます。そのため、ボーナスにこだわりすぎて転職活動を先送りにすることで、チャンスを逃してしまうこともあります。
 
例えば、採用定員に達し募集を締め切られてしまったり、転職先への入社の時期が遅くて内定を見送られてしまったり、チャンスを逃す可能性があります。さらに、ボーナス支給まで退職の申し出を待っていたことにより、引継ぎと繁忙期が重なり、現職に迷惑をかけてしまうことも考えられます。
 
あまりボーナスにこだわり過ぎず、1〜2週間程度の調整で済む場合にはボーナスを考慮して転職活動を進めるとよいでしょう。

まとめ

今回は、ボーナスで損しない転職活動の方法について解説しました。転職活動の際には、ボーナスの支給時期や査定期間を考慮してスケジュールを組まないと、ボーナスをもらえず損してしまう可能性があります。また、就業規則によっては退職の申し出の時期も重要になることもあります。就業規則を確認し、ボーナスで損しないスケジュールを立ててみてください。
 
ただし、転職活動はタイミングや巡り合わせが最も重要です。転職活動を成功させるために、ぜひジョブペーパーをご利用ください。幅広い職種や勤務地から、希望の求人を見つけられます。ボーナスにこだわり過ぎず、希望の求人があった場合は応募してみましょう。